技術士

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技術士試験とは

日本技術士会が実施している国家資格で、技術者にとって最も難関で権威のある資格になります。
技術士補が一次試験で、技術士の試験は、正確には技術士二次試験と位置づけられています。
機械部門や航空・宇宙部門、農業部門など、21種類にも及ぶ区分が存在し、受験者はその中から一つを選択して受験します。
技術士二次試験は「筆記試験」と「口答試験」に分かれており、筆記試験を通過した人のみ、口答試験に進むことができます。

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目次

技術士試験の基本情報

資格種別国家資格(名称独占資格)
ジャンル保安・技術
資格区分20種類
受験資格下記参照
試験日程年1回実施
試験方法筆記試験、口答試験
免除科目既に総合技術監理部門以外のいずれかの技術部門の第二次試験に合格している者が、総合技術監理部門を既に合格している技術部門に対応する選択科目で受験する場合、試験科目のうち選択科目が免除
試験場所北海道、宮城、東京、神奈川、新潟、石川、愛知、大阪、広島、香川、福岡、沖縄
受験料14,000円
登録・更新技術士として認定するには試験に合格して技術士登録簿に登録する必要がある。登録免許税:30,000円、登録手数料:6,500円
主な対象者
小学生
中学生
高校生
大学生
専門生
社会人
その他
問い合わせ公益社団法人 日本技術士会 

【総合評価】

人気 :将来性:
就転職:難易度:

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技術士試験の受験資格

  • 技術士補の資格を取得して、技術士の指導の下で、4年(総合技術監理部門は7年)以上の実務経験
  • 優れた指導者の下で、4年(総合技術監理部門は7年)以上の実務経験
  • 7年(総合技術監理部門は10年)以上の実務経験

※上記のいずれかをクリアしなければいけない

技術士試験の試験日

【試験日】
〈筆記試験〉7月上旬
〈口頭試験〉12月~1月

【申込期間】
<筆記試験>4月

【合格発表】
<筆記試験>10月下旬
<口答試験>3月上旬

技術士試験の試験内容

出題形式・範囲

筆記試験を行い、合格した者だけが口頭試験に進むことができます。

総合技術監理部門以外の技術部門

選択科目(「選択科目」に関する専門知識、応用能力、課題解決能力)、必須科目(「技術部門」全般にわたる専門知識)

総合技術監理部門
  • 選択科目(総合技術監理部門以外の技術部門の必須科目及び選択科目)
  • 必須科目(「総合技術監理部門」に関する課題解決能力及び応用能力を問う問題)

合格点

各科目でそれぞれ60%以上の得点

技術士試験の受験者数・合格率

年度受験者数合格率
2019年24,326人11.6%
2018年25,914人9.1%
2017年26,253人13.3%
2016年25,032人14.6%
2015年24,878人14.7%
2014年23,207人15.1%
2013年23,123人16.4%

技術士試験の難易度

大学や大学院の理工学部を卒業し、メーカーの技術部門等で活躍された方は決して少なくありません。企業の技術部門で活躍し、定年を迎えた方には、自分の専門とする実践的な技術の知識と共に、企業経営に関する見識も豊富で、定年退職後はこうした知識を後輩の技術者に伝えたいと言う想いが強いものです。

技術士の資格は、工学博士に次ぐ難易度が高い資格と言えます。しかし先に記載した様な想いから、定年退職後に技術コンサルタントとして活用する際には、非常に信用度を高める資格と言えます。

定年退職後に思い立って資格取得するよりも、60歳を前にして定年退職後の人生を考え出した頃から、計画的に準備を進める事がお勧めです。細分化された分野の中から、自分の得意とする分野に限定して受験できるため、しっかりと計画的に学習を進めれば、決して合格できない資格でもありません。

現役時代に培った自分の技術知識を体系的におさらいする機会として、挑戦する価値のある資格と言えます。

資格侍

合格率は毎年10%程で、しかもその受験者のほとんどが技術に関する知識に長けた人ばかりと考えると、かなり難易度の高い資格だと言えるでしょう。

技術士試験の勉強法

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資格を活かせる仕事

・技術コンサルタント
・建設コンサルタント
・上下水道コンサルタント
・環境コンサルタント
・改善コンサルタント
・土木設計
・地質調査
・技術士試験論文添削講師
・大学講師

技術士の収入

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」によると、2013年の平均年収は532万円になり、他の職種に比べると高い水準になります。

専門的な知識を持った技術者は企業からのニーズも高く、その証明である技術士の資格を取得していると、就職・転職において、かなり有利に働きます。

また、企業によっては数万円単位の資格手当を支給していますので、取得できるのであれば、積極的に取得したい資格と言えるでしょう。

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