英語・外国語の資格一覧(45資格)

資格の門太郎

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優遇制度のある資格

TOEIC」や「英検」は、多くの高校・大学の入試で優遇措置の対象となることがあり、単位認定などにも活用されるため、進学を目指す学生にとって非常に人気の高い資格です。単なる語学力の証明にとどまらず、入試を有利に進めるための実績として評価されるケースが増えています。

TOEICの優遇制度

国際ビジネスコミュニケーション協会の調査によると、調査対象となった大学の中でも一定数の学校が、入試においてTOEICスコアを活用した優遇制度を導入しています。

優遇の基準となるスコアは大学や学部によって異なりますが、4年制大学の場合はおおよそ500点~750点前後が一つの目安とされています。スコアが一定以上であれば、英語試験の免除や加点対象になるケースもあります。

具体例としては、以下のような基準が挙げられます。

  • 帝京大学 理工学部:550点
  • 大阪公立大学 生命環境科学域(旧大阪府立大学):600点
  • 中央大学 経済学部:680点
  • 青山学院大学 法学部:730点

詳細については、公式サイトの「TOEICテスト 入学試験・単位認定における活用状況」から、各大学ごとの優遇条件を確認することができます。

英検の優遇制度

日本英語検定協会の調査によると、英検を活用した入試優遇制度を導入している認定校は、全国で1,700校以上(公表可能な学校)にのぼります。

優遇内容は学校によって幅広く、「試験免除」「出願資格の優遇」「単位認定」に加え、「授業料の減免」「奨学金・給付金の対象」となる場合もあります。英検は級で評価されるため、基準も分かりやすく、入試制度に取り入れやすい点が特徴です。

優遇措置を受けるためには、最低でも3級の取得が一つの目安となりますが、実際に入試で有利に働くのは2級以上であるケースが多く、難関校では準1級が求められることもあります。

詳細は公式サイトの「入試優遇・単位認定制度」にて、学校ごとの条件を確認することができます。

就活で有利になりやすい資格

入試の優遇制度と同様に、英語系資格は就職活動においても評価されやすく、一定以上のスコアや級を取得していると選考時のアピール材料になります。特にTOEICや実用英語技能検定は、多くの企業が応募者の英語力を測る指標として活用している代表的な資格です。

就活で武器として活用するのであれば、TOEICは600点以上、英検は2級以上が一つの目安とされています。このラインを超えることで、履歴書に記載した際に一定の評価対象となりやすく、企業によっては選考の参考基準として扱われることもあります。

さらに、貿易会社や外資系企業、海外とのやり取りが多い企業など、業務の中で英語を頻繁に使用する職場を志望する場合は、より高いレベルが求められます。具体的には、TOEICであれば700点以上、英検であれば準1級以上を取得していないと、他の応募者との差別化が難しく、有利とは言いにくいのが実情です。

また、英語資格は汎用性が高い一方で、志望する業界に特化した資格を組み合わせることで、さらに評価を高めることができます。たとえば、エンジニアを目指す場合は専門分野の英語力を測る技術英語能力検定、旅行業界や観光業に興味がある場合は観光英語検定なども有効です。これらは実務に直結するスキルとして評価されやすい特徴があります。

日本語と英語は、ほぼすべての職種・業種で必要とされる基本的な言語スキルです。特に就職活動を控えている学生にとっては、早い段階から英語力を証明できる資格に取り組んでおくことが重要です。まずは英検3級やTOEICの基礎レベルからでも問題ないので、段階的にステップアップしながら積極的にチャレンジしていきましょう。

趣味の延長で取得を目指す人もいる

ハングル能力検定実用イタリア語検定といった英語以外の語学資格は、TOEICや実用英語技能検定と比べると、入試や就職活動で活用できる場面はやや限定的です。そのため、受験者数も英語資格ほど多くはありません。

ただし、これらの資格は特定の業界や職種(観光、貿易、外資系企業など)では評価されることもあり、一概に不利というわけではありません。特に語学力そのものや学習意欲の高さを示す材料として、プラスに働くケースもあります。

一方で、これらの資格は実用性だけでなく、趣味や興味の延長として取得を目指す人が多いのも特徴です。例えば、韓国やイタリアへの旅行をきっかけに言語を学び、その学習の成果を形にするために資格試験に挑戦する、といったケースは少なくありません。

漠然と勉強を続けるよりも、「資格を取得する」という明確な目標を設定することで、学習のモチベーションが維持しやすくなり、効率よくスキルを伸ばすことにもつながります。語学学習を楽しみながら継続するための一つの手段として、こうした資格に挑戦してみるのも良い選択といえるでしょう。

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